Laboratory研究室

島根大学は、高度なタンパク質発現・精製および抗体作製技術を有し、高純度のタンパク質を使用して高品質な抗体を作製してきました。これらの抗体は、世界中の研究機関に広く供給され、研究の発展に貢献しています。これらの高度な技術を基盤として、基礎研究用途にとどまらず、抗体医薬品としての開発・提供を目指し、地方銀行系ファンドから1億5千万円の資金調達を実現し、平成30年3月に島根大学発ベンチャー企業「株式会社 mAbProtein（マブプロテイン）」を設立しました。

■ ワクチン開発

令和2年4月27日、三重大学、京都大学、長崎大学、そして旭化成（株）が協力し、次世代ワクチン開発のための強固なオープン・クローズコンソーシアムを設立しました。このコンソーシアムは、がんワクチンの臨床試験経験を持つ大学と、優れたデリバリー基材を有する企業のそれぞれの強みを結集しています。
このワクチン開発プラットフォームでは、RNAワクチンとは異なる戦略に基づき、安全性を重視し、組換えタンパク質およびペプチドを用いた小児にも接種可能な次世代ワクチン開発を進めています。特色として以下が挙げられます。

• ①国内での開発が完了可能（旭化成（株）のデリバリー基材を使用）
• ②コールドチェーンを必要としない室温流通可能な製剤開発
• ③デリバリー基材の特性により、免疫組織への効率的な移行を実現し、抗体価の上昇、長期間持続（マウスで１年間持続）、中和活性および免疫記憶の誘導に成功
• ④生体物質を骨格としたデリバリー基材により、副反応の可能性が低い

以上、新型コロナウイルス感染症に対するマウス実験を完了し、特許出願しました。
このプラットフォームにより、次世代ワクチンの迅速な開発と社会実装が期待されています。

■ 治療用抗体開発

新型コロナウイルスの細胞感染を阻害する中和活性を持つ抗体を開発しました。この抗体は従来株だけでなく、デルタ株を含む多くの変異株にも対応可能で、現在使用されている中和カクテル抗体と同等の高い親和性（1～4nM）を有しています。これらのいわゆる「スーパー抗体」は、すでに治療用抗体としてヒト化に成功しています。
これまで培ってきた多くの技術をさらに向上させ、次に起こり得る全世界規模の感染症危機に備えるため、研究開発を一層推進していきます。

現在の新型コロナウイルス感染症やデング熱などの重点感染症、そして今後勃発が予想される新興感染症に迅速かつ効果的に対応できる組織を、立ち上げることができました。長崎大学・京都大学・三重大学、そして旭化成（株）などとの強固な連携体制のもと、革新的な研究開発を推進してまいります。全世界規模で発生する感染症危機に対しては、一地域や単独の大学・研究所の力だけでは対応ができることに限界があります。そのため、複数拠点での同時並行的な研究開発を開始し、各研究機関の強みを最大限に活かした研究ネットワークを確立することで、より多くの人々の命を救うことを目指します。

先導的・意欲的な教育研究組織の整備により、ミッション実現を加速するための活動基盤を重点的に支援し、国立大学の活動展開を強力に推進することを通じて、社会変革や地域の課題解決を主導し、その成果は広く社会にも還元。

重点感染症および新興感染症対策は喫緊の課題であり、国民の健康維持、経済活動の維持、外交や安全保障の観点からも、国家戦略として、他国の事情に左右されない、国産のワクチン・治療薬の開発が重要です。島根大学の一連の成果が認められ、また研究開発から品質評価・臨床研究・製品化と言った循環型プロセスが不可欠であることから、新興感染症の研究開発拠点として、東京大学・東京医科歯科大学・千葉大学・大阪大学・長崎大学の五大学とともに、令和４年度文科省の指定を受け、本センターが新設されました（図参照）。センターに「研究開発戦略部門」「ウイルス評価部門」「社会実装部門」の３部門を設置され、特にBSL４施設を有する長崎大学と更なる連携強化を図り、次世代ワクチン・治療用抗体および迅速検査に対する研究開発力を強化し、速やかに社会実装させる体制を構築しています。また、動物実験施設の施設整備（令和４年度概算要求、全２年計画）、生体情報実験部門の機器整備（令和４年度概算要求）、そして今回の第２共同研究棟の改修（令和５年度補正予算）により、専用の研究室がなかった同センターの研究拠点が令和７年３月に完成しました。